信用取引で無駄な税金を払わないようにする三つのコツ

売買の回数を極力減らすと税金対策になる

現物取引も信用取引も、どちらも同じように税金がかかってきてしまいます。税金は案外大きなコストになるので、極力削減できるようにするのがいいでしょう。今なら税率は20%ほどなので、これをいかに払わないで済むかを考えることは大事です。工夫をしているかしていないかで、将来的に大きなリターンの差となって現れて来る可能性が高いです。売買の回数を減らすと、ダイレクトに税金対策になります。利益が出ればそこから20%を取られてしまうので、利益確定をしなければいいわけですね。

自動的に配当を再投資してくれる商品を選ぶ

投資信託やETFの中には、配当を出すものも多いです。しかし配当が出れば、それはもちろん利益になるわけですから、20%程度の税金を引かれてしまいます。配当を出す回数が少ない金融商品を選択しておくと、無駄な税金を支払わなくてもいいのでお得ですね。中には配当をまったく出さないという銘柄も存在しています。内部で自動的に再投資をしてくれているわけで、そうした商品を選択しておけば、知らない間に税金対策をしていることになります。

国内の銘柄のみに絞って投資をする

今の時代は気軽に海外株を購入できるのですが、実は海外株は現地課税されることが多いです。たとえばアメリカ株なら、現地で30%ほど引かれて、その後日本国内でも20%引かれてしまうケースがあるのです。いわゆる二重課税というものが適用される場合があって、こうしたものは本当にコストパフォーマンスが悪くなってしまいます。可能な限り海外の株は買わないようにすることも、一種の税金対策だと言えるでしょう。アイルランド籍のETFなどは、現地課税がなされないのでこうしたものを選ぶのなら悪くはないです。

信用取引の費用内訳は、売買手数料と金利もしくは貸し株料の合計です。現物取引と違って金利や貸し株料の負担について考慮しなければならないため、相場に慣れるまでは利用しないことが賢明です。